連日いじめによる自殺の記事が新聞に載り、ワイドショーでは悲痛な両親の声が流れる。
　昨年、７通もの遺書を遺して教室で首をつった北海道滝川市の小学校6年生の女子から始まり、今年10月福岡県筑前町の中学1年生の男子の自殺、岐阜の女子中学生の自殺など悲惨な報道が続いている。
　また、文部科学大臣宛に自殺予告の手紙が7通も届き、東京都知事宛にも同様な手紙があったという。
　その予告は嘘だったようだが、その翌日、大阪富田林の中1女子がマンションから飛び降り、同じ日に埼玉本庄市の中学3年の男子が首をつった。
　ことに、この本庄市の中学校の場合、定期的にアンケート調査を実施し、この中学生も相談員に同級生から高額の金を要求されているという訴えをしていて、相談員から担任に報告され、学年主任を交えて指導の方針を話し合い、翌日金を請求した生徒に会う手はずを整えていたが、生憎、本人が欠席し、翌日には担任･学年主任が出張で週末を迎えた。そして、土曜日は母親に先生に相談してあるから大丈夫だといっていた次の日、納屋で縊死を遂げた。
　こんな場合、教師や相談員はどうしたらいいのか。どういう態勢を取り、どう指導し、どう対処したらいいのか。
　まず、悲観的な考えだが、「いじめ」の根絶は不可能である。なぜならいじめは歪んだ人間関係であり、ストレスへの攻撃反応として弱いものへの攻撃はフロイドのいう防衛機制として、どの子どもの心の中にも存在し、時に顕在化する。いじめっ子には誰でもがなりうる。
　そのため、閉ざされた学級という空間では、その攻撃を受けたいじめられっ子が継続した苦痛を感じると、不登校、自殺といった問題行動を起こす。
　1985年の鹿川裕文君、1994年の大河内清輝君のように自殺が続くとマスコミは大騒ぎするが、周期は別にして、いじめとそれによる問題行動は続いてきたし、今後も続くような気がする。
　では、こうした悲劇を食い止めるために、いじめの早期発見はできないのか。これも、文部科学大臣を始め様々なアピールがなされているが、実際は難しい。
　「勇気を持っていじめを告発する」ことも次の点で困難さがある。
　まず、発達段階から見ても仲間内の人間関係の歪みを大人に話すことは子どもたちにはできない。それをするのは卑怯だからだ。いじめっ子は、加害者意識が乏しい。おもしろ半分の場合もあれば、相手はいじめられても仕方がないと、自分を正当化していたりする場合も多い。
　いじめそのものが相手を軽蔑し、疎外し、集団に帰属することへの不安を煽る行為であり、そうされたいじめっ子はますます自己卑下を強いられる。
　勇気をもって立ち向かえないのが、いじめられる子どもたちだ。 　次に、告発した後の処理が現在の学校システムでは十分に対応できない。これは教師の能力の問題だけでなく、我が国の学校教育制度がそうした事態を予想していないからだ。アメリカの「スクールポリス」のような現職の警官を学校に派遣するシステムでも導入しない限り子どもたちは学校に救いを求めたりしない。
　さらに、いじめが発生し、いじめられた子どもが苦痛を訴えてきたとしても、暴力行為や恐喝など非行（犯罪）行為がはっきりしていない場合は中学校の場合、周囲が納得できるような対応はできない。
　それぞれの子どもが感じる苦痛は、それぞれの子どもの認知に依るから、いじめかどうかの判定などありはしない。問題行動としての自殺は子どもの場合ほとんど衝動的であり、死への認識の甘さがある。「またお会いしましょう。」と遺書に遺した大河内君の場合が典型的だ。
　いじめはそれぞれの子どもの人権の問題であり、あってはならないことなのだという意識の涵養しか防止策はない。遠回りかもしれないが、他人の痛みを感じられるような人間を教育すること、死ぬことがどういうことかを教えていくしかないのではないだろうか。